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耐震性の目安は?

耐震性の目安は?

今や日本のどの地域で住まいを建てるにしても、耐震性を気にしない人はいません。そのため、耐震性に優れる住まいが増えていますが、同時に、住む人自身の知識や心がけが問われています。耐震性のある住まいについてよく知っておき、万が一に備えましょう。

新しい建築基準法に適応した住まいなら耐震性は十分

日本は大きな地震が頻発するため、世界に先駆けて耐震に関する規定を法律に盛り込んだと言われています。現在ではそうした法で定める耐震性について見直しが進み、1981年の新建築基準法が今に続く住まいの耐震性を測るベースとなっています。

建築基準法以外にも、住まいの耐震性を測れる制度があります。
1つは住宅性能表示制度と呼ばれ、10の分野で住宅の性能を評価するものです。このうち、耐震性は1から3の等級で示され、耐震等級1なら現法の耐震基準を満たす、耐震等級2は1の1.25倍、耐震等級3は1の1.5倍ということになります。
耐震等級2以上なら、丈夫で長持ちする住まいとして認定される長期優良住宅の基準を1つクリアできます。これから住まいを建てる方にはぜひ知っておいていただきたい制度です。

建物そのものが揺れに耐える耐震構造

建築物が地震に備える構造を、一般的に耐震構造と呼びますが、そのほかにも制振構造、免震構造と呼ばれるものがあります。
3種の違いを確かめてみましょう。

まず耐震構造ですが、これは現在の日本の住宅の99%が採用しているという、一般的な構造です。

耐震とあるように建物が地震の揺れに耐える仕組みで、新建築基準法に適応する建物なら大抵の大地震にも耐えられるとされます。

制振装置が地震の揺れを吸収する制振構造
特殊な装置などで地震の力を抑制し、建物の負担を少なくするのが制振構造です。

電気などのエネルギーを用いたダンパーと呼ばれる装置を使うアクティブ型と、エネルギーを要しない物理的な力で制振を行うパッシブ型が知られています。

この構造の利点は建物への負担が少なく、大地震が起きてもひび割れなどの被害が起こりにくいという点です。また、耐震構造に比べ地震の揺れを2割から3割減らすともされ、人が直接感じる揺れについても軽減できるでしょう。

高コストながら効果が高い免震構造
建物の基礎部分に緩衝体となる免震装置を設置し、地震の力を吸収して揺れを小さくするのが免震構造になります。

緩衝体に用いられるのは、ゴムと鉛を組み合わせたものやバネ状のもの、あるいは球体と受け皿を組み合わせたものなどさまざまなものがあります。
地震のエネルギーを足元で吸収するため効果は非常に高く、地震の揺れを4割から6割カットできるといわれています。

難点はコストの問題ですが、地震の被害が最も小さくて済むことから、大規模マンションなどでは採用するところが増えています。

まとめ

地震の多い日本で暮らす上で、地震への対策は必須となっています。オウルの家の住まいでは頑強なベタ基礎を採用し、通常より密に配筋することで優れた頑強性をもつ耐震構造を実現しています。おしゃれで安心できる住まいをお望みの方は、オウルの家の住まいを一度ご覧になってみてください。

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